中国、3Dプリントの先頭集団に位置
専門家によると、付加製造(AM)技術は、材料を少しずつ加えることで立体部品を自由成形する新技術で、コンピューターの画像処理や情報や制御のデジタル化、レーザー技術、機電技術、材料技術などの多くのハイテクノロジーを統合したもの。「ラピッドプロトタイピング」「3Dプリント」「ソリッド自由成形」などとも呼ばれる。欧米メディアはこの技術を、「第3次工業革命」をもたらす新技術としている。
付加製造技術はすでに製造業に幅広く応用されている。昨年1月には、3Dプリント技術を利用して部品を製造した戦闘機「トーネード」が試験飛行を完了した。英メディアはこれを、航空製造分野での3Dプリンター技術の大規模な利用のシンボルとして伝えた。
中国はこの分野の応用でも世界の先頭集団に位置している。中航工業の資料によると、2001年から中国は、チタン合金構造部品のレーザー高速成形技術を中心としたレーザー3Dプリント技術を重点的に発展させてきた。戦闘機「J-15」の総設計師である孫聡氏によると、チタン合金とM100鋼の3Dプリント技術はすでに新型機の設計や試験の過程に幅広く応用されている。このうち2012年10月から11月までに初飛行を成功させた機種は、前部着陸装置の全体を含む構造部分にチタン合金の3Dプリンター技術が幅広く応用されている。このほか関連技術はさらに、中国の大型飛行機「C919」の製造でも、中央翼の構造を含む多くの箇所に幅広く利用されている。中国は現在、米国に次いで、航空機のチタン合金構造部品レーザー高速成形技術を把握した2番目の国となっている。
中国軍メディアによると、駆逐艦「ハルビン号」はかつて、アデン湾で護衛任務に就いていた際、戦艦のディーゼルエンジンの重さ25kgの軸受けが断裂し、メインエンジンが動かなくなったことがあった。艦員は、図面に従って元の部品と似た軸受けを作り、急場をしのいだという。だが3Dプリント技術を使えば、非常に複雑な精密部品をすぐに修復・製造できる。修理のために部品を後方に送る必要もなく、修理の効果も後方の工場と遜色ない。