設計から10日間で完成した武漢火神山医院(ドローンで撮影・新華社記者肖芸九)。
武漢頑張!中国頑張れ!新型コロナウイルスとの闘いのなかで、人々の心を奮い立たせるニュースが次々と報じられている。2月6日、武漢雷神山医院が検収を経て正式に引き渡され、すでに正式に運用し始めている。同病院は1600床の病床を提供し、2千人以上の医療従事者を収容することを可能にしている。火神山医院と雷神山医院が相次いで完成し、その驚異的なスピードが、人々を震撼させた。その工事の様子はオンラインでライブ配信され、世界がネットを通じて工事をモニタリングするなかで、1万人を超える建設作業員が心を一つにして、蔓延する感染状況と競うようにして昼夜を問わず懸命の作業を続け、命の希望の光を灯した。国際世論は相次いで「中国の組織力」を絶賛し、中国が力を集中させて大きな事をやり遂げる制度的優位性を高く評価した。「こんなことができるのは中国だけだ!」という言葉は、海外のSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)メディア上で極めて高い頻度でネットユーザーが残すコメントとなっている。
今回の感染拡大は国家ガバナンスシステムと能力にとって大きな試練となった。高効率で病院を2ヶ所建設したことは、中国のこの時期における感染拡大阻止の取り組みの縮図に過ぎない。ウイルスの遺伝子配列をいち早く検知して世界とシェアしたことから、史上最大規模の都市封鎖措置を講じて感染の源を隔離したことに至るまで、中国政府は人民の生命の安全と健康に対してその責任をしっかり担うという態度で、いまだかつてなく世界にもまれな予防・抑制と治療措置を講じており、その多くの措置は「国際保健規則」(IHR)の要求すら超えている。これに対し、「こうした上から下まで心を一つにした結束力には、粛然とした思いと敬意を抱かされる」や「中国の非凡な団結行動力を示した」といった声が世界から寄せられており、中国の強大の組織力は世界から広く尊重され、信頼されている。
10日間の昼夜を問わない作業により、2月6日、武漢市都市建設・衛生保健当局の検収を経て順次正式な引き渡しが行われた雷神山医院。(上:1月27日/下:2月7日、いずれもドローンで撮影・新華社記者肖芸九)。
「中国スピード」はなぜこれほどまでに速く、「中国の力」はなぜ絶えることがないのか?今、世界の多くの人がこの問題を考えずにはいられないと感じている。その答えは、人民の意志を体現し、人民の権利と利益を保障し、人民の創造力を活性化する中国の制度的優位性にあるということに、国際社会は気づきつつある。上から下までが同じことを目指して進めば、勝てない闘いはない。現在、新型コロナウイルスとの闘いと患者の救命は重要な段階に入っており、団結し、奮い立って前進する力が特に必要とされている。中国には、全国の力を最も結集することができ、マンパワーと財力、物資を最も確実かつ有効に感染予防・抑制に集中させることのできる制度体系と社会環境がある。それは、党中央の統一指揮、統一協調、統一手配の下で、自信を打ち固め、共に困難に立ち向かい、科学的対策を講じ、正確で的を絞った施策を打ち、「中国全土が一丸」となって無限の力を発揮することだ。そうであるからこそ、「中国が独自の制度的優位性を存分に発揮して感染拡大を阻止できると確信する」という国際的な声がますます高まっているのだ。エクアドル医学連合会のアーネスト・カラスコ主席が述べた、「中国が必要かつ迅速な行動を取って感染状況に対応し、その大国としての地位にふさわしい指導力を示したことは、全世界が手本とするべきものだ」という心からの賛辞がその代表例と言えるだろう。
これはきっと人類の歴史における非凡な1ページとなるだろう。どこか1ヶ所が困難に直面すれば各地が支援するという助け合いの精神が中国の大地に広がり、感染予防・抑制という人民の闘いは、中国人民の決して揺るがない意志と困難にあるほど奮い立つ精神をよりいっそう世界に感じさせている。一家団欒の春節(旧正月、今年は1月25日)連休期間中、何千という医療従事者が湖北省に駆け付け、マスクのメーカーは急きょ操業を再開し、工事建設作業員は昼夜を問わず作業に当たり、交通運輸当局は厳格に感染の拡大を防止した。14億の中国人民が共同で予防と抑制に努め、国家ガバナンスシステム制度の効果・能力と制度の威力を発揮し、公衆衛生上の緊急事態に対応する新たな道を探りだした。国際世論は、「世界にこれほど行動の効率が高い国はない」や「中国は脅威にさらされるたびに、その困難に打ち勝つ決意はほとんどすべての障害を克服することができる」と称賛している。
この重要な時期にあって、中国の制度的優位性はより明らかとなった。中国共産党の力強い指導があり、中国の特色ある社会主義制度の極めて大きな優位性があり、国際社会の力強い支持があれば、この感染拡大阻止の闘いにおいて、中国は必ずや勝利することができるに違いない。(編集AK)
「人民網日本語版」2020年2月10日