ここ2年、新たな娯楽形態――ネットKTVが多くのインターネットユーザーに受け入れられるようになっている。インターネットに接続できるコンピュータ1台、ヘッドホン1つ、外付けのスピーカーワンセットを組み合わせれば、家を出なくても歌をうたう楽しみを享受することが可能で、これはネットKTVのメリットとなっている。

多くのネットKTVウェブサイトでは、ネットユーザーは自分の歌いたい歌はほとんど探し当てることができ、しかもそのほとんどがオリジナルのMTV曲である。これには、ランキング上位の歌、新曲、スター歌手の歌、外国の歌などさまざまな種類のものからなり、歌いたい歌はすばやく探し当てることができ、リクエストのパターンもKTVショップとほぼ同じような利便性さがあり、その上ここで歌をうたうことは、ほとんどお金を必要とせず、まさに家にいたままで楽しいひと時を過ごすことができるのである。

「KTVに足を運んで歌をうたうことや歌を録音することには、たくさんのお金がかかり、無料でうたえるなら、誰もお金を使ってまでうたうことはない」、と多くの人たちはこのように考えている。今のところ、このようなネットKTVのハード面の環境と実際の効果の面ではKTVに匹敵できないが、そのインタラクティブ性の強さ、低料金、利便性などの特色から、非常に大きなマーケット・ニーズが見込まれている。

2007年1月、中国で最初のネットKTV権利侵害案件の審理が上海で行われた。EMIレコードが営利性のウェブサイト（www.ikala.cn）が無許可で、ネットユーザーに同社が制作した5つの歌曲のダウンロードやオンライン放送サービスを提供していることを発見したのがその起因である。

「ネットKTVは著作権保護の死角となっている」、と中国インターネット協会政策・資源委員会の于国富委員は率直に認めている。しかし、李順徳教授は、ネットKTVも依拠する法律がないわけではなく、中国の関連法規によれば、KTVショップと同じように、現在のようなネットKTVの運営パターンも権利侵害行為に属するものであるが、料金徴収方法、料金基準の設定などの問題においてまだ明確な規定がないことも現実である、と述べている。

「インターネット条約の中国での発効は、この問題の解決を加速させている」、と李順徳教授は見ている。事実、中国の音楽・映像協会湖南問い合わせセンターの責任者である余耀卿さんのほのめかすところによると、中国音楽・映像協会はすでにネットKTVの料金プランの検討を始めている。そのため、多くの業界筋は、中国の国際「インターネット条約」への加入は、ネットKTVという新鮮な事物の規範化を促し、最終的には法律と社会に認められるようなビジネスモラルの枠内での健全な成長へとそれを導く可能性はあるとしている。

「北京週報日本語版」　2007年7月26日