（３）技術向上へ

蘇寧電器の数字によると、薄型テレビ全体の売れ行きに占めるフルハイビジョンテレビの割合は06年には5％未満だったが、07年には25～30％に増加し、さらに今年上半期には35～40％に達した。李総経理はオリンピック前のフルハイビジョンテレビの急速な普及とオリンピック後のハイビジョン放送のさらなる普及によって、この割合は年末には50％、さらには60％に達する可能性もあると楽観的に予測する。

現在、欧米諸国でのフルハイビジョンテレビの普及率は50％以上、日本も45％を超えている。世界の巨大なフルハイビジョンテレビ需要と、ハイビジョン技術の不断の進歩を受け、サムソン、シャープ、松下、ソニーなど主要パネルメーカーは、フルハイビジョンパネルの生産拡大に巨額の資金を投じ続けている。7月11日付「韓国時報」によると、サムソンとシャープは30～40億ドルを共同出資して第11世代液晶パネルの工場を建設する計画を進めている。シェアは大きいが利益率の低い小型ハイビジョンパネルは、新たな生産ラインを建設せず、徐々に生産量を縮小していく。

こうした産業チェーンのアップグレードは、中国にも影響を及ぼす。フルハイビジョンテレビは薄型テレビ内の序列を急速に上げ、通常のハイビジョン薄型テレビは急激な値下げの段階に入っており、尋常でない値下げによって市場での劣勢を食い止め、シェアを保とうとしている。蘇寧電器が始めた大々的な販促活動では、フルハイビジョンテレビの値下げ率は平均20～25％、旧モデルの通常のハイビジョン薄型テレビは40％に達し、大型ブラウン管テレビに並ぶ勢いすら示している。

今年上半期の時点で、すでに国内の2700万世帯がデジタルテレビを保有しており、北京、上海、天津、青島、秦皇島、瀋陽のオリンピック都市、さらに広州と深センでも6月1日からフルハイビジョン地上デジタル放送が始まった。年内に他の29省の都市部もこれに続く予定だ。また、中国初の直接受信（DTH）用衛星「中星9号」の打ち上げ成功も、ハイビジョン薄型Sテレビの2・3級市場への普及、農村部でのテレビのアップグレードへの新たな契機となるだろう。

「人民網日本語版」2008年7月18日