活発な上昇を続ける中でも一触即発の恐怖は存在し、A株市場はついに大暴落となった。上海総合指数は7月29日、260ポイント以上下落し、一時3200ポイントを割り込み、大型株が一斉に売られる光景が久しぶりに再現された。

29日の暴落において、取引終了間際に資金が流入したことで大型株が急反発し、大幅下落した優良株にファンドが一掃する動きがあることに注意すべきである。また、暴落について、短期的な調整ニーズは必然的なものと考えられるが、市場の上昇傾向に変化は見られない。

市場を見てみると、機関投資家が暴落時に買い急いだことがわかる。上海総合指数の下げ幅は一時260ポイントを超え、3200ポイントを割り、深セン成分指数も700ポイント以上下落した。取引終了間際で多くの資金に後押しされ、上海総合指数は3266ポイントまで回復し、下げ幅は172ポイントとなった。うち、不動産、証券、石炭、非鉄金属、電子情報、機械設備などのセクターの下落が目立ち、下げ幅は平均7％を超えた。また銀行、鉄鋼、保険、電力などのセクターの下げ幅は比較的小さかった。

注目すべきなのは、58銘柄がストップ安となり、188銘柄が下げ幅9％に達したことである。しかし、上証50指数でストップ安となった銘柄は1つもなく、建設銀行、中国石油化工、中信証券、中国銀行、工商銀行、交通銀行などが資金流入により終了間際で大きく上昇した。また、ある機関投資家が中国建築に13億1200万元の買いを入れ、鉄鋼株も資金が集まるセクタとなった。

広東省社会科学院のホットマネー研究・観測で、中国国内の第2四半期のホットマネーは約1000億元となり、全てが短期の国際資本流入によるものであることがわかった。今回ホットマネーがかつてない速度で流入し、これらのホットマネーが不動産市場でなく株式市場に流入していることが以前と異なる。