1～3月、自動車産業に好調さと懸念材料が共存
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中国自動車産業は今年第1四半期（1-3月）、幸先のよいスタートを切った。最新の統計データによると、同期には人々の自動車購入意欲は引き続き高く、生産・販売データはいずれも新記録を更新し、消費意欲の高まりが自動車企業や社会・経済にとって好材料となっていることは間違いない。央視市場研究株式有限公司媒介智訊（CTR MI）が先月31日に発表した同期のニュースモニタリング調査データによると、各自動車ブランドに関するニュースの登場回数はのべ15万866回に上り、うちプラス傾向のニュースが4だったのに対して、マイナス傾向のニュースは6に達した。また回答者の約15％がトヨタの一連のリコール事件に関心を示すと答えた。「国際金融報」が伝えた。
自動車産業はリコールへの懸命の対応と生産・販売の好調とが共存する複雑な局面の中にある。2010年に世界を駆けめぐったリコール事件を受けて、消費者は自動車の安全性能について非常に高い関心を寄せるようになり、回答者の76.4％が自動車で最も注目するのは「安全性能」だと答えた。また同報告によると、自動車の安全性に疑問符がついた状況の中で、消費者はメーカーが採用する「リコール」や「損害賠償」という方法を、これまでで最も受け入れやすくなっているという。
また同報告によると、自動車利用者の88％が日常生活の中で自動車関連のニュースに注目すると答え、特に男性、高学歴、高所得の層で注目度が高かった。現在のようにメディアの選択肢が多様化する状況の下で、ネットワークメディアの主体的、快速、全面的という特徴が、他のメディアでは代替不可能な役割をますます発揮するようになっており、自動車消費者自身の行動にこの点がはっきりと表れている。今回の調査によれば、ポータルサイトの自動車チャンネルは、自動車消費者の心に最もかなった自動車情報のプラットフォームだ。消費者はこれらのチャンネルに恒常的にアクセスするだけでなく、そこにある情報を最も信頼するのだという。
「人民網日本語版」2010年6月1日
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