上海万博が閉幕した。その理念は今の中国にどのような影響を与え、影響はどれくらい持続するのだろうか。上海国際問題研究院院長の楊潔勉氏は中国新聞社の独占インタビューに答え、上海万博という歴史上の出来事と直接結びついた「ポスト万博」という言葉には有効期限があると指摘した。同氏はまた、ポスト万博時代とポスト金融危機時代とが重なっているということを踏まえると、中国に対する万博効果は10年以上におよぶだろうとの考えを明らかにしている。
「世界的な大イベントには、オリンピック、サッカーワールドカップ、国際博覧会の三つがあるが、中国はこの先10年の間に、これに類する絶大な影響力を持ったビッグイベントを開催する機会はないと思われる。中国が次の世界万博を迎えるのは20年以上先になるだろうと個人的には考えている。国としての成長モデルとその原動力を転換した後に万博を迎えれば、その意味合いは現在と異なるに違いない」と楊潔勉氏は述べる。
1971年の中国国連加入が政治的側面からの国際社会参加を意味するのならば、2001年に正式にWTOの一員になったことは経済的側面からの参加を意味していようし、2010年の万博開催は文化的側面からということになろうと同氏は分析する。しかし時代的に、いま世界はポスト金融危機時代と呼ばれる長期的かつ困難な調整期にあり、これがポスト万博時代と重なっていることで、互いに影響しあったり、相乗効果を生み出したりすることになる。具体的には次のような事象が予測される。