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発信時間： 2011-04-18 17:14:43 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

日本の「科学技術面での優位」がますます発揮できなくなっていることも、日本産家電の凋落の重要な原因だ。もっともわかりやすい例をあげてみる。2010年以降の黒物家電市場では、ソニーとパナソニックの両巨頭をはじめとする日系の平面ディスプレーテレビメーカーが、韓国系メーカーとの競争にうち勝つための希望を3Dテレビに託した。だが今年1月に米国で行われた電子製品の国際展示会では、日系メーカー製品はサムスンやLGなどの3Dテレビに水をあけられ、「3Dテレビ元年」の戦いでは韓国が勝利を収めた。ある日本のアナリストによると、日本の科学技術的な優位がアジアの他国に浸食されて徐々に揺らいでおり、オリジナリティの面でも日本が外国に負けている。2008年に三菱電機が洗濯機市場から撤退したのに続き、09年には東芝も冷蔵庫などの主要製品の国内生産業務を終了した。

中国の電器製品は日本ではまだ日本ブランドを肩を並べることはできないが、販売量は増加を続けている。中国の電器製品チェーンも日本市場に照準を定めており、日本企業の買収により中国企業の評価も高まっている。09年には蘇寧電器が日本のLaoxの筆頭株主になり、80年以上の歴史をもつ日本の老舗電器チェーンの経営に携わることになった。このニュースを聞いて、日本人は「中国にはこれほどの力があるのか」と驚愕した。またこれまでの「メードインチャイナ」に対する不信感も徐々に払拭されている。たとえば日本のベスト電器は海爾の洗濯機をアピールするため、世界で最も多くの洗濯機を売っている白物家電メーカーなどと記した垂れ幕を店内に設置している。（編集KS）

「人民網日本語版」2011年4月18日

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