中国人消費者、ネットを通じて各メーカーに対する評価を好む傾向あり
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ネットユーザーはネットを通じて各メーカーの評価をしたがることが分かった。中国新聞社が報じた。
市場調査会社WPPグループの傘下企業であるTNSが行った同調査は、60の国と地域の7万2000名以上の消費者を対象とした。
同調査によると、欧米の成熟した市場において、消費者の57％はコミュニケーション媒体を通じてメーカー側と交流することを望まないことが分かった。米国の同数値は60％、英国は61％に達した。しかし調査対象となった中国のネットユーザーの4分の3弱は、メーカーの評価を好む傾向があるという。調査会社は、「中国人消費者が世界最大のネット評論家であることが証明された。これは各メーカーにとってはチャンスでもあり、脅威でもある」とまとめた。
同調査によると、ネット上でメーカーを賞賛することを最も嫌う国家はスペインで、調査対象者の10分の1しか賞賛しないことが明らかになった。一方で、アルゼンチンはネット上でメーカーに苦情を言うことが最も好きな国家となった（12.5％）。ネット上の評価に対する信頼性について、中国の調査対象者はその他の国家と同様、知り合いの提案ならば信頼できるが、他人の提案であれば態度を保留するとした。
また、中国の調査対象者は、悪い評価に影響されやすいようだ。調査対象者の3分の2は、悪い評価を一つ目にしただけでも購入を控える可能性がある、と回答した。
中国人消費者の46％は、SNSをショッピングの場を見なしていることが分かった。欧米の成熟した市場では、この比率が4分の1となった。ネットショッピングの習慣について、アジアの消費者は共同購入や携帯端末による購入の比率で、その他の地区を大きく上回った。中国デジタル化消費者の約半数（46％）は共同購入ツールを利用しており、欧州と明らかな対比を成した（スウェーデンとオランダの同比率は6％のみ）。
「人民網日本語版」2011年11月11日
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