私には金融業に従事する長年の友人がいる。彼は東京大学を卒業すると、ゴールドマン・サックスで勤務し、退職してから創業した。彼は私に、「今年は清華大学と復旦大学を卒業した、2人の中国人学生を雇用した。同僚が自ら中国に行き募集をし、最終的にネットを通じて面接を行った。彼らは現在、東京で働いているが、実によくやっている。始めは日本語が全く出来なかったが、今は学習しており、進歩が早い。会社では英語を公用語としており、欧米人の社員が多い」と語った。
この友人は中国の若者の向上心に驚いており、「1人の中国人学生は私に、貴社の社長になれますか、とたずねてきた。私はすぐに、もちろんだと答えた。努力し私の実力を上回れば、きみが社長だとね」と語った。私の知る限り、中国の若者は転職を繰り返し、キャリアアップを図る傾向があるようだ。彼らにとっては給料の他に、大きな権限と地位が与えられるポストも重要なのだ。この点について、中国の人材を必要としている日系企業は、中国人社員の待遇を日本人社員と同等にするのはもちろんだが、彼らとの意思疎通を絶えず図らなければならない。彼らが必要としていることを理解し、成長の意欲を満たし、公平化を進めるのだ。
日本と中国の人材交流と提携は、どの分野においても相互補完的であり、希望に満ちたものとなるだろう。
「人民網日本語版」2011年11月28日