2年に1度の東京モーターショーが11月30日、開幕した。日本の自動車業界にとって、2011年は多難な年だった。東日本大震災、急激な円高、電力供給逼迫、タイの洪水、なかなか回復しない世界経済など、立て続けの打撃で日本の主要自動車メーカーの業績は右肩下がりが続いている。
世界的な金融危機後、市場の底打ちを経験し、日本の自動車業界は2011年初め回復の芽が出てきたが、東日本大震災によって一挙に踏み潰されてしまった。各社が発表した2011年中間期決算によると、3月の地震の影響で8社の国内生産量が前年同期を下回った。とりわけ大手のトヨタ、ホンダ、日産はそれぞれ23%、40%、6%の減産となった。
タイは日本の自動車メーカーが東南アジア地域で培ってきた自動車生産・輸出基地として知られるが、洪水で10月中下旬まで日本の大手8社は完全な生産停止に追い込まれた。日本国内と東南アジアの他の国での生産もタイからの部品供給不足による影響を受け、一時減産を余儀なくされた。
立て続けに起きた自然災害は直接日本の自動車メーカーの生産・販売計画に影響。今年1~9月の統計によると、トヨタの世界販売台数は前年同期比9%減の577万台だったのに対し、米ゼネラル・モーターズ(GM)とドイツ・フォルクスワーゲンの販売台数はそれぞれ679万台と617万台だった。タイの洪水による影響は長期化しており、トヨタが第4四半期に両社に追いつく見込みは薄く、08年以来初めて世界販売台数トップの座を譲ることになる。