こうした一連の災難が起きる可能性は極めて低いかもしれないが、その潜在的結果の深刻さは注目に値する。世界が日本に発した「追加保証金通知」は長期的な資金流出を招くだろう。
不安なのは、日本の後にまず米国、英国、西欧諸国などが続く可能性があることだ。08年の債務危機が欧州諸国に拡散したように、日本が危機に陥れば、その災難はアジアやその他の地域にまで広がる。
中央銀行の公的債務に対する長期なマネタイゼーションは往々にして悪性インフレを招くことは歴史が示している。マネーサプライの急増は物価上昇を引き起こし、悪循環につながり、さらに膨大な新貨幣による政府活動のための資金提供が要求されることになる。