幸いに、今回の巨額の利益は円安だけによるものではなく、その多くが米国の新車販売台数が予想を上回ったことによるものだ。リーマンショック以降、米国の自動車販売台数は一挙1040万台に落ち込んだが、2012年には1440万台に回復した。米国の量的緩和策および住宅市場の好転に伴い、2013年の自動車販売台数は1500万台に達する見通しだ。
日本自動車メーカーの組立は、東日本大震災やタイの洪水により影響を受けた。しかし現在この問題は解消され、北米工場がフル稼働している。一部の部品メーカーは需要に追いつけず、新たな受注に応じられなくなった。またメーカーのコスト削減に伴い、日本車の世界市場における競争力も大幅に高まった。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年4月24日