6月の世界の製造業に関するデータが相次いで発表された。世界の購買担当者指数(PMI)は50.6%を維持したが、世界の製造業全体の雇用データは7カ月ぶりに低下した。単月のデータをみると、米国、日本、英国、インド、ロシア、メキシコなどは経済が温まって拡大傾向を示した一方、ユーロ圏全体、中国、韓国、オーストラリアなどは縮小傾向を示した。だが過去数カ月のデータを総合的にみれば、日本、英国、ユーロ圏の製造業にはいずれも改善の兆しがみられ、日本以外のアジア諸国の多くは落ち込みを示した。各国のデータの相違は、今後の経済情勢の中で形成されていく相違を示すものとも考えられる。「経済参考報」が1日伝えた。
▽米国 楽観できないデータ
米国の6月の製造業の活動は5月の思いがけない縮小傾向から回復して拡大し、ISM製造業景況指数は5月の49%から50.9%に回復し、上昇幅は予想をやや上回った。このうち新規受注指数は48.8%から51.9%に、生産指数は48.6%から53.4%に飛躍した。製造業へのコスト圧力がやや増大し、支払い価格指数は49.5%から52.5%に上昇した。
これと同時に製造業の雇用指数が50.1%から48.7%に低下し、製造業の雇用情勢は2009年9月以来で最悪となった。経済復興は引き続き製造業の復興の弱々しさに苦しめられる可能性がある。