20日に開かれた北京モーターショーで、トヨタ自動車の新興市場事業を統括する伊原保守副社長は、「当社は2017年に、中国での市場占有率を3位に引き上げる」と宣言した。これは中国市場で現在3位の現代-起亜自動車グループに対して、挑戦状を突きつけた形だ。4月30日付の韓国紙『朝鮮日報』が伝えた。
釣魚島問題により、中国市場で低迷している日本自動車メーカーは、世界最大の自動車市場で猛反撃を開始した。トヨタ、日産、ホンダなどの日本メーカーの昨年の完成車販売台数は、領土係争発生前の水準を取り戻した。各社は反日ムードが収まった今のうちに、円安により蓄積された利益を使い中国で工場を増設し、技術開発を進め、取り組みを強化している。
中国人を主役とする戦略、勝敗を左右する鍵に
日本メーカーは北京モーターショーで、中国人消費者を対象とする新型車種を発表した。日産が出展した「ラニア・コンセプト」は、その典型的な例だ。日産の中国設計センターが開発を担当し、現地人の好みを徹底的に反映した。車の末端部をはね上げ、ヘッドライトを鋭いブーメラン状にし、華やかな印象を与える。日産のアンディ・パーマー副社長は、「今後は米国や欧州ではなく、中国が未来の自動車市場の流れをけん引する」と語った。