しかしその後、欧米の反ダンピング・反補助金関税や生産能力過剰という二つの重圧の下、太陽光発電産業が10年もたたないうちに、潮が引くように衰退することになろうとは、企業も政府も予測できなかった。
武漢全真光電科技の杜利副総経理は、「中国が『ディスプレイパネルの自主生産』を実現してから、わずか10年だ。現在も日本や韓国、台湾などからは引き離され、業界内の競合も日増しに激化している。産業構造改革がいつ何時訪れるかわからない。企業は太陽光発電産業の教訓を活かし、生産能力過剰によって淘汰されることを防がなければならない」と指摘する。(編集MZ)
「人民網日本語版」2014年5月5日