三菱重工執行役員、中国総代表の岩崎啓一郎氏は2015年以降の中国経済の成長について、「当社は特に中国の一帯一路の新たな動向に注目している。経済発展に道路とエネルギーは不可欠だ。当社が最も得意としているのは、資源開発・重工業の機械および設備の供給だ」と述べた。
運輸業に従事する日系企業も、「一帯一路」のチャンスを目にしている。定年退職した長谷川氏は記者に対して、「西安市を経由し西の各国に到達する鉄道が建設されると、輸送時間が3分の1短縮されたほか、アジアから欧州への小ロット貨物輸送にも実現の可能性が見えてきた。日系企業は今後中国の西部に投資し、その周辺諸国と頻繁に経済交流を展開する」と分析した。
先ほど東京で開かれたシンポジウムで、米国と日本の事情に詳しい井坂氏は、「中国で大規模な余剰生産能力が形成されたが、一帯一路はこの問題を大幅に解消できる」と述べた。元東京大学副学長、国際協力機構理事長の田中明彦氏も、「日本は東南アジアなどで、現地の人々と社会を熟知する多くの人材を持つ。中国が一帯一路を推進することで、日本が力を発揮するチャンスが増加する」と予想した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2015年2月10日