今年の自動車市場は、連続して何カ月も販売量を減らしている。ドイツやアメリカ、フランスなど合弁ブランドはみなその影響を受けているが、日系車は逆に増加に転じている。1~9月、日系ブランド全体でみると前年同期比で6.7%の増加となった。うちホンダは同31.8%増だった。一方、この時期の韓国系ブランドは減少しており、現代とKIAはそれぞれ10.8%減と12.4%減だった。日系車の新たな台頭が、韓国系の下ぶれの原因といえる。
2012年に勃発した「釣魚島」の争いの影響によって、中国における日系車の販売台数は激しく減少した。2012年10月、日系車はわずか9.89万台しか売れず、前年同期比で59.41%のマイナスとなった。乗用車市場におけるシェアも7.61%に縮小した。中日両国の外交関係が緊張し続けたことが、中国市場での日系車の売上に暗い影を落としたのだ。一方、韓国系にとっては大きなチャンスとなった。この年、韓国系車の販売台数は急増し、下半期の単月販売台数が10万台以下だったものが、14万台近くにまで増加。40%増に膨らんだ。
釣魚島事件以降も韓国系車は安定成長を続け、2013年から2014年まで高水準を維持した。現代の月あたり販売台数の平均は8万台を超え、KIAも基本的に4万台以上を売り上げた。
しかし2015年から、日系メーカーは商品と価格戦略を強化。新車の投入速度を加速させた。10台以上に上る新車を発表し、その中身もよい出来だった。今年に入ってからの快進撃により、日系車は一旦韓国系に奪われていたシェアを奪還。9月のシェアは昨年同期の15.9%から17.3%にまで上げた。第2四半期以降、韓国系は急激に勢いを弱め、シェアを昨年の9.6%から7.9%に下げた。現代とKIAの4~7月の減少率はそれぞれ、18.4%と13.7%だった。