昨年夏の中国株式市場の調整は、実体経済に実質的な影響を及ぼしておらず、GDPの伸び鈍化は限定的だ。個人の可処分所得は堅調に伸びており、これが個人消費支出の伸びをけん引したのも、サービス業の成長促進につながったと分析した。
米コーネル大学教授で、ブルッキングス研究所フェローでもあるEswar Prasad氏は、「中国の株式市場と為替市場はやや変動が激しいものの、中国経済の潜在成長力は依然として力強い。中国経済の成長ペースだけに気をとられず、どのように成長しているかに注目すべき」と指摘。「改善すべき点も多いが、中国経済は正しい方向に向かって着実に前進している」との見方を示した。
David Dollar氏は、「中国経済の持続的成長は、中国だけでなく世界全体にメリットをもたらす。投資家は中国経済の鈍化で一時的な影響を受けるかもしれないが、意識するしないにかかわらず、中国経済が持続可能な安定成長へのモデル転換のなかで最終的に恩恵を受けることになる」と述べた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2016年2月5日