大気汚染問題の発生で中国が空気の質の改善に取り組むことを決めるなか、外資系家電メーカーはビジネスチャンスを掴むための準備を進め、中国の空気清浄市場で収益を狙っている。
市場調査を手がける北京中怡康は、中国市場で2016年の空気清浄機販売台数が前年比8.5%増の558万台、販売額が8.8%増の128億元に上るとの予測を示した。
中国で環境の技術とソリューションに対する需要が拡大するなか、外資家電メーカーはすでに、空気清浄機市場のポテンシャルを掘り起こし始めている。
日本の三菱電機は、PM2.5とその他の汚染物質を識別するセンサーを開発し、2018年までにこの種のセンサーを空気清浄機や空調製品に応用し、室内粒子を除去する技術の一部に組み込む計画だ。オフィスや店舗、病院で、大規模な需要が見込めるという。