投資関連の調査活発化 QFIIによるA株買いの勢いが衰えず
投資関連の調査活発化 QFIIによるA株買いの勢いが衰えず 。
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シティグループはこのほど、MSCIは6月中旬にも中国本土A株を新興国指数に組み入れることを発表する見通しだが、実際に組み入れを行うのは2017年中になるだろうとの見方を明らかにした。市場では6月中に組入発表の確率は50%とする見方が強い。
上海証券報によると、海外投資家の代表格であるQFII（適格海外機関投資家）が投資対象銘柄の調査を急ピッチで進めているという。その主要対象は、足元の「供給側改革」で恩恵を受ける銘柄と、業績好調な銘柄優良の2つに集中している。
中国の経済専門サイト「東方財富網」傘下のChoice数据によると、5月以降、QFIIはA株上場企業を対象に計252回にわたり82銘柄を調査。中でも大手鉄鋼メーカーの鞍鋼股フェン（000898）は32回も調査対象となった。同銘柄が特に注目される理由は、供給側改革と国有企業改革の実施強化で真っ先に恩恵を受ける見込みがあるからだとしている。
このほか、深センの電子部品メーカー、得潤電子（002055）、四川省の自動車・航空機用金型メーカー、成飛集成（002190）、雲南白薬（000538）、吉林省のハイテク企業、長春高新（000661）、深センの無停電電源装置（UPS）メーカー、科士達（002518）、ハルピンの製薬会社、誉衡薬業（002437）、内蒙古の乳業大手、伊利股フェン（600887）、広東省の大手ビールメーカー、珠江ビール（002461）、深センの電気機器メーカー、奥特迅（002227）、武漢の光電子部品メーカー、光迅科技（002281）、半導体向け材料メーカー、上海新陽（300236）、四川省のリチウム化合物大手、天斉リチウム業（002466）、雲南省の大手チェーンドラッグストア、一心堂（002727）が平均5回以上も調査対象となってきた。
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