ガイドラインでは、バーコードで読み取れる情報の量や種類、印刷の方法などの基本フォーマットについて策定する。スマートフォンなどのカメラでバーコードを読み取るアプリを開発し、商品に印字されている日本語の情報を英語や中国語などの外国語で表示するシステムを想定しており、早ければ来年にも実用化する考え。
日本産原材料の産地情報について、可能な限り都道府県まで分かるようにし、インバウンド客が気にする情報を詳しく盛り込む。このほか、日本産の商品を海外で販売する際の魅力向上や、現地の言語を表示したラベルへの貼り替えやすさなどについても念頭に置いているという。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2016年6月3日