ピュー研究所がこのほど発表した最新の世論調査によると、米国人の大半は自国が不景気だと感じているが、中国人とインド人は好景気だと感じている。海外メディアが伝えた。
調査結果によると、米国人の54%は自国が不景気だと感じている。自国の経済状況を悲観視している国には、他にもハンガリー(62%)、イタリア(66%)、日本(68%)、スペイン(86%)、フランス(86%)が含まれる。
そのうち自国の経済状況に最も満足していないのはギリシャ人で、97%に達した。
自国の経済状況に積極的な態度を持つ国には、中国(87%)、インド(80%)、スウェーデン(76%)、ドイツ(75%)が含まれる。
今回の世論調査は、今年4月4日から5月29日にかけて行われた。対象国はカナダ、米国、スウェーデン、ドイツ、オランダ、ポーランド、英国、ハンガリー、イタリア、スペイン、フランス、ギリシャ、豪州、日本、中国、インド。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2016年8月11日