楽観的な人は、中国国内の数十年にわたるインフラ主導型成長の経験をベースに、「一帯一路」構想が豊富な成果を上げると予想する。「‘一帯一路’が進めているのは、中国が最も得意なこと--政府が支えるインフラプロジェクトだ」。オーストラリア国立大学のジェーン・ゴリー氏は、「私は、‘一帯一路’構想が成功すると思っている」と述べた。
アナリストは、「一帯一路」が中国の地政学上の「遠回りの一手」になると分析した。米国と日本がまだ「一帯一路」にリストアップされていないのは、軍事戦略研究科のエドワード・ルトワックが言った「経済地理学」--「ビジネス法則」の「ロジックの衝突」を遵守すること--を連想させる。「これは、重大で長期的な経済地理戦略として、グローバル経済の重心を変える可能性がある」とゴリー氏は補足した。
北京のコンサルティング機関、斉納百思の研究主管を務めるデイビッド・ケリー氏は、「一帯一路」が世界各地の企業に対し全て「開放」すると強調する中国政府も「一帯一路」プロジェクトにおける「中国の存在」を希薄化しており、これが西側の企業にチャンスをもたらし、中国とフランスが協力して英国で建設するヒンクリーポイント原子力発電プロジェクトも中国から「一帯一路」プロジェクトにリストアップされていると指摘した。英中貿易協会は発表した「一帯一路」に関するレポートで、「我々は、英国企業が実質的なチャンスをつかみ、中国のパートナーと第三国で協力を進めると考えている」ことを明らかにした。
「‘一帯一路’はすでに、中国が全世界--発展途上国に限らず--に提供するソリューションの一部とみなされている」とケリー氏は話している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2017年5月14日