中国人が日本で「爆買い」する商品は、かつての便座や炊飯器から今やロボットに変わった。これはどういうことなのだろうか。日本メディアの報道によると、最近、日本の機械メーカーは相次いで工業用ロボットの生産能力向上に努めるようになり、これは主に中国の「爆買い」ニーズをにらんでのことだという。日本ロボット工業会のまとめた統計によると、2017年1~3月の日本ロボット産業の対中輸出額は前年同期比48.3%増加した。
現在、中国は世界最大の工業用ロボット市場だ。ここ数年、製造業企業のモデル転換やバージョンアップが加速するのにともない、中国の工業用ロボット産業も発展の「春」を迎え、使用量が大幅に増加している。産業分析機関の予測では、17年の販売量は10万2千台に達し、14年の5万7千台のほぼ2倍になり、累計保有量は45万台に迫るという。中国企業が製造したロボットの市場シェアは12年の5%未満から、17年は30%以上に上昇することが予想される。
だが中国工業用ロボット市場は、海外ブランドが大半を占め、特にハイエンドの応用技術が集中する自動車産業では、海外製ロボットが市場シェアの90%を占め、作業の難易度が高く、国際市場での応用範囲が最も広い溶接分野でも、海外製ロボットが80%以上のシェアを占める。中国のロボット企業は今も組立と代理加工が主な業務で、製品はミドルエンドからローエンドのロボットが中心で、関連部品の多くを輸入に頼っている。
市場シェアの低さ、ハイエンド産業のローエンド化という苦境から、中国工業用ロボット産業の発展における「弱点」がうかがえる。それは自主革新力の不足、重要技術での海外との開きの大きさ、コア部品の輸入依存などで、こうした弱点があれば、「爆買い」現象が起きても何の不思議もない。