コンピューターやスマートフォンの普及、インターネットバンキングの応用に伴い、銀行の窓口で手続きをする顧客が減少を続ける。記者が東京で働き始めた頃、携帯電話料金と健康保険料の引き落としのため日本の銀行で口座を作る必要に迫られ、会社の近くにあるみずほ銀行の支店を訪れた。恵比寿ガーデンプレイスの高級オフィスビルにある支店は、入ると窓口が並び、行員6~7人が働いていたが、顧客はまばらだった。行員のサービスはきめ細やかだが効率はよくなかった。外にあるATMにはいつもたくさんの人が並び、顧客はここで現金を直接引き出していた。繁華街の高額の家賃と閑散とした窓口業務が鮮明なコントラストを描いていた。
他産業が預金・貸出業務に乗り出したことも、銀行の経営環境を日に日に厳しくして、従来の業務モデルに脅威を与えている。速やかに有効な構造改革を打ち出さなければ、日本の3大メガバンクの競争力は大いに弱まり、利益は早晩消滅することになる。
アナリストは、「今後数年で日本の銀行業には2つのはっきりした変化が訪れる」と予測する。第1の変化は銀行のサービスモデルが窓口からネットワークに移ることだ。みずほの佐藤康博社長が話すように、「科学技術が未来の銀行のサービスモデルを変える。情報通信(IT)技術の発展とスマート時代の到来により、日本の銀行業はIT技術と金融が結びついた金融技術普及ネットワークを利用して業務を処理するようになるとともに、ロボットを導入して作業効率の向上がはかられるようになる」ことが予想される。第2の変化は国内業務の低迷により、大手銀行の多くが業務の重点を海外に移すようになり、未来の日本の金融業は空洞化がさらに進行するということだ。(編集KS)
「人民網日本語版」2017年11月25日