スペインのEFE通信社は11月28日、中国の大学が28日に発表した研究報告を引用し、深刻な汚染問題が中国の労働生産性に影響していると伝えた。
長江商学院戦略学・経済学のブライアン・ヴュイヤール教授は北京市内でインタビューに応じ、「汚染の減少は当然、健康にメリットがあるが、労働生産性にさらに大きなメリットがある」と述べ、汚染改善は経済効果をもたらすとの見解を示した。
健康の角度から汚染問題を見ることがほとんどだが、長江商学院、厦門大学、香港理工大学が共同作成した報告は、汚染が労働生産性と経済に及ぼす影響に注目した。
中国の一部の労働者は大気汚染が健康に直接または間接的に影響するとして病気休暇をとる。これらの健康問題には肺機能の低下、不整脈、呼吸系の疾病、狭心症などがある。
そのほか、健康レベルの低下は労働者の認識力にも影響し、作業効率を下げる心理問題や焦りにもつながる。
ヴュイヤール氏は、このような状況により、多くの企業はさらに若い人材や専門的でない若者をベテラン従業員の代わりに使い、多くの高レベルの職位に十分な経験を持つ人材が不足するという事態にもつながると話す。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年12月1日