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アップルのOLED注文減少が連鎖反応起こす 中国メーカーにチャンス。
タグ：OLED市場
中小サイズOLED市場の発展はアップルiPhoneのOLED採用状況に左右される。今年に入ってから、iPhoneのOLEDパネル発注が減少したという情報が頻繁に伝えられ、OLEDサプライチェーンの各面にも影響している。
中国は中小サイズOLED投資の重要な時期にあり、多くの生産ラインが稼働を開始した。アップルの突然の方向転換は中国の中小サイズOLED産業の発展がジレンマに陥ることを意味するのか。
アップルの「OLED効果」再び
iPhoneのOLEDパネル発注が減少したことについて、アップルから正式なコメントはないが、iPhone Xの販売台数が予想以下だったことと直接関係しているとみられてる。調査会社Strategy Analyticsが発表した最新の世界スマートフォン追跡調査報告によると、iPhone Xの2017年11月の発売以降、アップルは世界で約5000万台を出荷した。アップルが2017年に発表した新商品のうち、iPhone XだけがOLEDパネルを新たに採用し、サムスンはiPhoneの唯一のOLED供給業者である。群智咨詢は2017年末、17年のiPhoneのOLEDパネル需要は約8000万枚だと発表した。ここから、iPhone Xの販売台数はアップルの当初の予想より少ないとわかる。また、サプライチェーンとアナリストによると、アップルは2018年iPhone新商品に使用するOLEDパネルを5000～6000万枚調達し、これも17年の注文数を下回る。
外国メディアによると、iPhone Xの販売低迷により、サムスンのOLED工場の稼働率も低下している。韓国メディア『The Investor』ウェブ版は今年1月、サムスンA3工場の稼働率が前年同期より10％低下したと伝えた。2カ月前には『フィナンシャル・タイムズ』がサムスンのOLED工場の稼働率は50～56％になったと伝えている。
iPhoneのAMOLED発注の減少は連鎖反応を引き起こしている。サムスンの稼働率低下、投資中断のほか、LGDも投資計画を先送りした。
群智咨詢の李亜琴副総経理は記者に対し、「今年は大部分のキヤノントッキ蒸着装置をサムスンに優先的に販売し、残りを中国メーカーにまわす予定だったが、サムスンの拡張計画に中断・遅れがあり、設備の需要が減少した。これは中国のパネルメーカーにとってはチャンスである。今年、キヤノントッキは以前と異なり手に入りやすく、中国のパネルメーカーでの普及率は高まるだろう」と話した。
収率上昇は企業の技術、従業員の能力と関係しているほか、コア設備とも大きく関係している。李亜琴氏は、キヤノントッキの使用は中国パネルメーカーの競争力を高め、サムスンとの差を縮め、アップルを含む主要顧客を引き込むのに有利になるとみている。想定外のことがなければ、今年と今後数年、京東方、国顕光電、華星光電にキヤノントッキを調達できるチャンスがあるという。
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2018年5月9日
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