張氏は「米国が貿易戦争を発動すると、米国の取引先がベトナムやタイなどで新たなサプライヤーを探し始めたが、調達先を変更しようとしても一朝一夕では不可能であり、一つの過程を踏まえる必要がある。東南アジアの一部の国では人件費が中国の半分ほどだが、その熟練度は10年ほど遅れている。中国の労働者の素養、機械操作能力、それから設備の先進性と比べると、全体的に見てまだ大きな開きがある」と指摘した。
「中国製品ほどコスパのいい製品は見つからない」
山東格瑞徳集団の管印貴董事長は「中米貿易戦争を恐れない」と述べた。1993年創業の同社は、セントラルエアコンの全体的なソリューションプランを提供する、中国制冷空調工業協会から「徳州中央空調城」と命名された中堅企業だ。
管氏は「米国の取引先は製品の品質とブランド、それから価格をより重視する。当社の工場を視察する際には、各種生産ラインを詳細にチェックする。ある取引先は生産ラインで1日座り込むほどだ。2017年に米国を視察した際に、当社の製品が米国よりも高品質であり、割安であることを知り、米国市場の開拓に力を入れるようになった」と述べた。
張氏は「中国から離れた米国人は、どこでこれほどコスパのいい製品を探すというのか。米国が総額2500億ドルの中国製品に関税を上乗せしたとしても、中国がこの2500億ドル規模の市場を完全に失うことはありえない」と話した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2018年8月27日