新小売が国慶節連休に「進撃」 オフライン消費ブームの引き金に
新小売が国慶節連休に「進撃」 オフライン消費ブームの引き金に。
タグ：中国消費
業界関係者は、「インターネットのフローのメリットが枯渇し、疲れの見えてきたECは新たな発展段階に足を踏み入れている。これまで『ぐんぐん成長』してきたオンライン消費市場はオフライン実店舗を一度は『厳冬』に追いやったが、オンライン営業販売コストの高騰、人々の消費が理性的になってきたことにともない、『スマート』をひっさげて実店舗消費ブームが再びやってきた」と話す。
今年に入ってから、ビッグデータ、人工知能（AI）などの新技術のバックアックの下、京東、アリババ、蘇寧などのEC大手がそれぞれの道のりを経て同じ新たな目標「オフライン新小売」に向かうようになった。
国慶節連休を契機として、かつてのEC大手は「進撃の歩み」を加速させ、オフライン消費で先に商機をつかまえようとしている。オフライン店舗にはスマートホーム体験エリアや仮想現実（VR）の応用シーンが導入される。ネットから始まった小米も、実店舗を全国各地に展開中だ。
小米の公式情報によると、現在、直営の実店舗・小米之家とライセンス店舗は2千店舗以上ある。国慶節連休期間には、約200店舗を新たに開設し、オフライン店舗2千店で新たな体験を用意して大勢の顧客フローを迎え入れたという。
小米旗艦店の関係者は取材に答える中で、「AI技術を利用して、各店舗で客の動きの全プロセスを把握し、来店回数、滞在時間、購入選択などの情報から顧客をラベリングして、ビッグデータとオンラインを連動させ、コンバージョン率と客単価を引き上げるとともに、リアルタムで各店舗の顧客フローと販売状況を把握して坪あたり売上高を引き上げることが可能だ」と述べた。
新消費が駆動した今年の国慶節連休を全体的にながめると、ショッピングが徐々に娯楽に変わってきたことがわかる。目新しいビジネスモデルがオフライン小売の再構築を加速し、店舗は「観光スポット」に変わっただけでなく、食事やお茶の後でくつぐ場所にもなりつつある。（編集KS）
「人民網日本語版」2018年10月9日
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