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発信時間：2019-03-01 10:40:39 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　また、『広州日報』オムニメディア記者は、京東方の錦陽第6世代フレキシブルOLED生産ラインが2019年に量産を実現するほか、和輝の上海第6世代柔剛混合AMOLED生産ラインや、維信諾の固安第6世代フレキシブルAMOLED生産ラインが量産を開始する見通しを伝えた。業界では、各ディスプレイ工場の量産加速に伴い、今年下半期にOLEDディスプレイの供給不足が緩和するとみられている。

 

　大型OLEDディスプレイでは、OLEDテレビがテレビメーカーの主要な収益源となっている。IHSのレポートによると、ソニーの2917年のテレビ事業収益は2016年に比べ21％増え、うちOLEDテレビの貢献率は8％に達した。LG電子の2017年のテレビ事業収益は2016年比9％増で、OLEDテレビの貢献率は52％の高水準に達した。AVC奥維雲網の調査データによると、中国市場では、先駆者である創維集団の2017年のOLEDテレビ販売台数が中国市場シェアが45％に達した。

 

　業界では、OLEDテレビなどのハイエンドテレビ事業は利益率が高いため、各テレビメーカーによるシェア争奪の新たな分野になったとみられている。海信が今年3月初旬にOLEDテレビの新製品を発売する予定で、創維や長虹、康佳を含む中国の主要テレビメーカーは全てOLED陣営に加わることになる。IHSは、2019年も引き続き、中国のOLEDテレビ市場が高い成長率を保ち、2018年に比べた成長率が88.7％に達すると予測した。

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