米クーン財団のロバート・ローレンス・クーン会長はこのほど、新華社のインタビューで「未来の歴史学者は中国の脱貧困攻略を、この時代の象徴的な出来事として位置づけるはずだ。中国の脱貧困の経験はその他の国、特に発展途上国にとって学習と参考の価値がある」と述べた。
クーン氏は「中国は改革開放後、7億7000万人の農村貧困人口を貧困から脱却させた。世界で最も早く国連ミレニアム開発目標の貧困削減の目標を達成した発展途上国になった。これは一里塚となる偉大な成果だ」と述べた。
今年77歳のクーン氏は過去30年以上に渡り、中国の発展と変化に密着し、研究を続けてきた。訪中回数は200回以上にのぼる。クーン氏のチームが3年かけて撮影したドキュメンタリー「前線の声、中国の脱貧困攻略」は、2019年7月に米国で放送された。本作は中国の6世帯の脱貧困の経歴を追跡し、貧しい村人、地方公務員、貧困扶助監督者などの生活と勤務のありのままの光景を記録した。
ドキュメンタリーの撮影により、クーン氏は中国の貧困扶助戦略への理解を深めた。「各国は国情や文化などが中国と異なるが、貧困扶助の面で少なくとも中国から次の3点を学ぶことができる。まず揺るぎなき政府の約束、次に効率的な執行システム、それから独立した評価体制だ」
クーン氏は「中国の脱貧困攻略戦の勝利は新型コロナウイルスの感染抑え込みと同じく、中国共産党の力強い指導と切り離せない。貧困扶助を国の最も重要な戦略・任務の一つとする、これはその他の国でも通用することだ」との見方を示した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2021年3月20日