中国人民抗日戦争勝利60周年記念

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	まえがき

　中日両国間には2000年余りの善隣友好関係を有し、両国人民の間には長い伝統的友情が存在している。しかし、日本軍国主義者の引き起こしたこの戦争によって、中日両国間の伝統的友情は傷つけられた。中国人民は巨大な災禍をこうむり、また同時に日本人民も空前の災禍に見舞われた。戦争が両国人民にもたらしたのは、心に刻込まれた癒しがたい傷跡であった。現在、中日両国人民の前に置かれている最も重要なことは、歴史の経験を総括し、戦争の中から教訓をくみとって、二度とこのような悲劇が起こらないようにすることである...

·	対中援助に寄与したアメリカの「フライングタイガー」

·	エドガー・スノー氏――中米人民の友好の使者

·	エプスタイン氏――中国の肥沃な土地に根を下ろした

·	緑川英子女史――中国の大地に青春と熱血をそそいだ

·	王安娜女史――東方の反ファシズム戦場で活躍した女性戦士

中国と第二次世界大戦

·	第二次世界大戦の起源

·	中国の抗日戦争――世界反ファシズム戦争の発端

·	第二次世界大戦の勃発

·	中国の抗日戦争、民主諸国に対する戦争圧力を軽減

·	世界反ファシズム統一戦線の初歩的形成


	停戦後の両国関係

·	2005年、唐家セン国務委員と李肇星外交部長はそれぞれ来訪の町村信孝外相と会見。（全文）

·	2004年、1月、外交部は日本首相の靖国神社参拝に厳重な申し入れを行う。（全文）

·	2003年 9月、全国人民代表大会（全人代）常務委員会の呉邦国委員長が日本を公式訪問。（全文）

·	2002年1月、江沢民主席、中日民間友好団体の代表者会議に出席した日本側代表団と会見。（全文）

·	2001年 9月、日本の小泉純一郎首相、中国を訪問し、北京の中国人民抗日戦争記念館を見学。（全文）

·	2000年 1月、中国外交部長、日本の右翼勢力の南京大虐殺否定集会について日本側に中国の厳正な立場を表明。（全文）

·	1999年1月、朱鎔基総理、日本の議員代表団と会見。（全文）

·	1998年2月、遅浩田中央軍事委員会副主席、国務委員兼国防部長が訪日。（全文）

·	1997年8月、中国の内政に干渉する梶山静六内閣官房長官の発言に中国とアジア諸国の世論が厳しく非難。（全文）

·	1996年 4月、銭其しん副総理兼外交部長が訪日。（全文）

·	1995年 1月、日本の兵庫県南部に大地震発生、中国政府が300万元の救援物資を提供。（全文）

·	1994年 1月、羽田孜副総理兼外相が訪中。（全文）

·	1993年2月、中国銀行が日本の東京、三菱、住友など38銀行から３億ドルの借款を調達。

·	1992年4月、中日国交正常化20周年を記念するため、江沢民総書記が訪日、宮沢喜一首相と会談、NHKホールで講演。（全文）

·	1991年5月、中日青年交流センターがオープン。竹下登元首相が同センターのオープンセレモニーに列席。（全文）

·	1990年 1月、鄒家華国務委員が訪日。（全文）

·	1989年 1月、楊尚昆国家主席と李鵬総理が昭和天皇の逝去で竹下登首相あてに弔電。（全文）

·	1988年 1月、日中友好会館が東京に落成。（全文）

·	1987年 5月、鄧小平が宇都宮徳馬参議院議員一行との会見で、光華寮問題の適切な解決を日本政府に要求。（全文）

·	1986年 1月、日本は瀋陽に総領事館を開設。（全文）

·	1985年3月、胡錦濤中華全国青年連合会主席（中国青年代表団団長）が訪日。（全文）

·	1984年 1月、胡耀邦総書記、日本国民へ新年のメッセージ。（全文）

·	1983年２月、中曾根康弘首相が衆議院予算委員会で、対中戦争を｢侵略戦争｣と認め、今後の戒めとすると発表。（全文）

·	1982年5月、趙紫陽総理が訪日。（全文）

·	1981年5月、日本海外経済協力基金北京駐在事務所開設。（全文）

·	1980年 3月、日本が広州に総領事館を開設。（全文）

·	1979年 2月、鄧小平副総理が訪米後の帰国の途上、日本を２日間訪問し、大平正芳氏と会談。（全文）

·	1978年 5月、上海宝山製鉄所建設に関する中日議定書が北京で調印。（全文）

·	1977年 6月、中国外交部はいわゆる｢日韓大陸だな共同開発協定｣につき抗議声明を発表。（全文）

·	1976年 1月、周恩来総理の逝去に三木首相が談話を発表し、中国大使館に赴き弔問。（全文）

·	1975年 6月、周恩来総理が藤山愛一郎国際貿易促進協会会長と会見。（全文）

·	1974年 1月、中日貿易協定調印。両国常駐記者交換に関する覚書調印。（全文）

·	1973年 1月、周恩来総理、木村武雄自民党衆院議員と会見。林佑一駐中国臨時代理大使が北京に到着、日本国大使館開設。（全文）

·	1972年 8月、中国銀行と東京銀行が、元・円の決済制度新設に関する合意書に調印。周恩来総理が日中文化交流協会代表団一行と会見。（全文）