2009年は、世界各国の経済にとって、恐らく半世紀ないし1世紀以来のもっとも困難な1年になるであろう。

中国南部のある日本料理店で、日系企業の経営者らが集まって嘆いていた。「最近はまったく辛いね。こんな日々がいつまで続くのでしょうか」

とは言え、統計によると、中国から撤退する日系企業は全体の6％に過ぎず、少なくとも90％の日系企業が中国に留まることにしたという。

中国華南の工業密集地域には、輸出不振と工場破産のせいで丸めた布団を背負って帰省する農民工（農村からの出稼ぎ者）が60万人もいた。むろん旧正月を迎えるための帰省ではなく、解雇されたのである。全世界の供給連鎖のどん底にごまんといる「労苦に耐える」ことで有名な中国の農民工は、常に中国経済の高度成長を推進した「無名の英雄」であるにもかかわらず、世界金融危機と経済衰退の衝撃を真っ先にこうむった。帰省した農民工をどのようにすれば落ち着いて暮らさせ、社会の安定を保つかが各地政府の急務となった。

工業・情報化部の李毅中部長が3月に、工業・情報化部と金融界は今年中小企業に対して6000億元以上の貸付をしたいと発表した。写真は第１回の寧波市中小企業融資面談会で、話し合う銀行業金融機構と中小企業

2008年の中国のＧＤＰ（国内総生産）伸び率は依然として、「改革・開放」30年以来の平均成長率に相当する9.8％に達し、2008年の経済規模もすでにドイツを抜いて世界第3位の経済大国になったとはいえ、13億以上の人口を抱える大国の経済総量が人口がたった8220万人しかいないドイツを上回ったところで何を誇れるだろう。恐らく何年かで中国の経済総量が日本を超えるであろうが、我々の一人当たりの収入は、日本の30分の1、購買力から算出しても日本の十数分の一しかない。

昨年比較的高い経済成長率を保ったからといって、中国が今回の世界的金融危機の外に身を置いて何の心配もないことを意味しているわけではない。経済成長に循環は付き物で、山あれば谷ありである。中国経済もこの法則からは逃れられない。俗に言う「どこの家にも頭を悩ますことがある」ものだ。