だが、完全に可能性がないわけではない。これを可能にする近道は製品のイノベーションだ。ここでアップル社の例を出さずにはいられない。アップルは、今、最も影響力のあるIT企業となったが、その発展過程にはいくつもの波乱があった。アップルは、前身をアップルコンピュータといい、最初はパソコンを主力とした会社だった。これまでMacintoshシリーズのパソコンやMac OSなどのシステムを扱っていたが、互換性にかけていたことが拡大の足かせとなり、最終的にはマイクロソフト社のWindowsに負けた。アップル社の経営危機は、伝説の人物であるスティーブ・ジョブズが帰ってくるまで続いた。ジョブズは独自のイノベーションを生かし、アップルは彼のリーダーシップの下、続々とiPod、iPhone、iPadなどの創造性にあふれた製品を発表し、これがアップル社を再生に導いた。日本の家電ブランドもその技術力という長所があるのだから、イノベーションという方向で更に努力すれば、復活の道は見えてくるだろう。
最後に、日本企業文化の独自性により、日本の企業家は経営モデル改革が下手で、日本の家電の高い技術力を発展、拡大へと導けずにいる。ある家電企業の企業化が指摘していた。「日本の企業家の経営思想は輝かしい成績をとり続けていた1980年代で止まっている。」これも、おそらく日本企業没落の根本的な原因だろう。しかし、凝り固まった経営モデルでは今の時代を生き抜いていけない。企業経営者は積極的に改革に挑戦していく必要がある。目下、日本家電製品の技術力は高いレベルにある。もし、経営者が経営理念の面での刷新改革ができれば、日本の家電企業はまだ勝機があるどころか、今より発展するだろう。だが、できなければ5年後には惨めな末路が待っている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2011年11月14日