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発信時間： 2011-11-18 13:56:35 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

外国語学習において、日本人に生まれつきのハンディがあるのなら、その解決策を考えなければならない。しかし、大学はこれを重視せず、外国語教育のレベルも低ければ、授業時間も少ない。そして、外国語が苦手な日本人学生は、ますます留から遠ざかるようになった。全体的に見ると、中国と日本は隣国同士ということもあり、中国語や中国文化に精通している日本人は少なくない。だが、英語を自在に操れる人材は少ない。ある統計データによれば、日本人のTOEFLの平均点数は、朝鮮、モンゴル、ミャンマー人より低いという。

東京のアップル社専門店に、アメリカ人やインド人の販売スタッフがいるのは、こういう理由からである。日本の海外企業でさえ顧客への英語対応を迫られているのだから、近年海外への拡張を加速している日本企業にあっては、なおさらのことである。去年の夏、日本最大手の電子商取引会社である楽天が、2012年までに社内公用語を英語にし、2年以内に英語が一定レベルに達しない幹部職員を解雇すること、さらに平社員は英語ができなければ昇進できないと発表した。これは、多くのホワイトカラーに衝撃を与え、一時、語学学校に入学申込者が殺到した。しかし、日本の大学が、国際社会に通用する人材の育成を加速しない限り、日本企業も結局は、外国籍社員の雇用を拡大するほかないだろう。(著者:日本早稲田大学訪問学者　楊向峰）

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2011年11月18日

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