大都市では、結婚後も両親と同居する日本人は少なく、子どもを産んだあとも両親が子育てを手伝うというようなことは稀であり、ベビーシッターを雇うなどもってのほかだ。若い父親や母親は、どのように子どもに人と接することを教えればよいのか分からず戸惑うことも多い。日本の内閣府の統計データによると、日本には20-40代のニートが70万人おり、同年代の総人口の約3-4%を占めるという。それよりも深刻なのは、一流の大学を卒業しても、勉強しかできない人がますます増えているということである。先般のメディアの報道によると、IT企業に勤める優秀なエンジニアのうち、およそ10%の人が人とのコミュニケーションにおいて、何らかの問題を抱えているという。日本の医学界では、そのような人たちが抱える症状を「感情発達障害」と見なしている。他人の言動を理解する能力に欠け、社会生活や仕事における日常的な出来事に上手く対処することができない。
また、高度経済成長における労働市場を支えるため、大多数の男性が仕事に人生の大半を費やし、家事や子育ては全て女性に任せっきりにしている。そのため、「何事も他人に頼まない」社会の中で、母親の性格が内向的で人との関わりに消極的になることが多く、子どもの人格形成にも大きな影響を及ぼしている。社会学的見解によると、若者の中で「感情発達障害」を抱える人とニートが同年代の総人口の5%と言うのが社会の限界ラインである。21世紀以降の日本の労働力の素質、日本の集団文化など様々な面に巨大な変化が生じ始めている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年7月29日