資料写真:モルディブのメガフロート
一連の軍事関連の動作が、中国などの周辺諸国の警戒を引き起こしている。14日付の産経新聞によると、小泉純一郎元首相は先ほど開かれた記者会見で、海上の超大型メガフロートを移動可能な軍事基地にすべきと提案した。記事によると、日本はすでにメガフロートの研究と実証実験を実施済みで、同技術が日本の軍事戦略を変える可能性があるという。
メガフロートとは、船体に似た構造の大きな鉄製の箱をつなぎ合わせて浮かべる技術で、その表面は平地のようだ。メガフロートは通常、造船に用いられる。メガフロートは海岸を埋め立てる必要がないため、環境を破壊しない。メガフロートは海上の空港、物流拠点、テーマパークなどに使用できる。メガフロートは船によるけん引、もしくは自身の推進装置により海上を移動する。米軍は同技術を実戦で応用した先駆者だ。
産経新聞は、「日本はかつて空母機動部隊を創設し、世界の海軍の戦略構造を一変させた。日本の造船・製鉄技術を一身に集めたメガフロートが移動型の海上軍事基地になれば、再び世界の海軍の戦略構造を変える日も遠くなくなるかもしれない」と伝えた。
中国の軍事専門家の劉江平氏は、「メガフロートは自然の地理的条件を用いず、海洋プロジェクトの技術を用い建造する海上プラットフォームで、高い将来性を持つ海洋プロジェクトだ。この総合的な海洋プロジェクトの技術はすでに成熟しており、水面接触部分の流体動力学も、メガフロート上の各種設備の建設も困難ではない。重要な問題は、機能と価格の間でいかにバランスをとるかだ。また国際法などの関連法が、同技術の海外での使用をどのように位置づけるかも問題になる」と指摘した。
劉氏は、「日本の海上基地の新動向に対して、中国は警戒するだけでなく、その研究を急ぐべきだ。海外基地を持たない中国にとって、この技術は将来的に重要な海域で、力強い支援を提供する可能性がある」と提案した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年1月15日