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発信時間： 2014-01-15 11:24:21 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

防衛省はF-35戦闘機の調達数を大幅に増加し、「南西諸島および東中国海の海域の防衛力を強化」することで、中国を包囲・けん制し、かつ日米同盟の関係を深化させようとしている。日本は財政で苦境に立たされているが、果たしてこれほど大規模な調達が実現されるのだろうか？記者は軍事専門家、国防大学教授の孟祥青氏を取材した。

F-35、空の防衛力強化につながらず

日本メディアの報道によると、F-35の調達は主に周辺諸国で続々と配備されている第4世代戦闘機の圧力に対応し、日本の空の防衛力を強化することを目的としている。

孟氏は、「日本のこの戦略目的は、F-35の調達によって実現されるものではない」と指摘した。

一部の国家は近年になりF-35の発注を取り消している。これはF-35の尾翼の設計に不足が存在するからだ。またF-35は実戦により試されておらず、その性能については依然として疑問視されている。日本の防空の重要な課題は近距離戦だが、F-35は侵攻に長けており、近距離戦に向いていない。ゆえにF-35は日本にとって最良の選択肢ではない。日本にとって最も適しているのはF-22だが、米国はこれを売ろうとしておらず、F-35をその代わりにせざるを得ない。この状況の中、日本はいわゆる空の安全を実現しがたい。ゆえに日本がF-35を調達するより深い原因は、日米の軍事同盟の深化を続けることだ。日本政府は損をする取引を強いられている。

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