日本の潜在的な核兵器の脅威について、香港誌「亜州週刊」の最新号は台湾地区の元海軍中将の蘭寧利氏の観点を引用し、「日本人は核兵器を製造する潜在能力を持つ。日本はまた秘密主義的な国であり、海外は日本に探りを入れることが難しく、そのハイテク技術・設備について把握できない。日本の実力を見くびってはならない。日本は基礎科学の発達した、高い技術水準を持つハイテク国であり、しかも多くの核燃料を保有している。核兵器を発展させようと決意すれば、それは絶対に可能だ」と伝えた。
しかし日本の意向と実力が、核兵器の発展を促すことはない。蘭氏は、「日本が核兵器を発展させるためには、まず米国という関門を通過しなければならない。米国が日本の核兵器製造を支持することはない。米国では、オバマ政権から民間に至るまで核拡散に反対している。日本が核兵器を発展させれば、米国ばかりか、韓国やロシアなどの国の不興を買うことになる」と指摘した。
米国は日本を放任しながらも、懸念を抱いている。蘭氏は、「日本は法的に軍隊と核兵器を保有できない国だが、米国は日本が一定の核兵器の潜在力を持つことを願っており、日本の原発用燃料の輸入を放任している。米国は同時に、日本に警戒しなければならない。日本は戦術面で先手必勝を重視し、奇襲を仕掛ける可能性が高い。米日が同じ統一戦線に永遠に立ち続けるとは限らず、米国は日本がやけになることに警戒する必要がある」と分析した。
親密な同盟関係は、両国関係を完全に反映するものではない。米日は第二次世界大戦で交戦した国だ。米国は日本の民主化・脱軍事化を指導したが、日本の原発用燃料の輸入を放任している。米国は日本で、核兵器保有の声が高まるたびに、緊張を強めている。専門家は、「米国は今回、日本に核燃料の返却を迫っているが、これは日本への懸念と疑いを反映している」と指摘した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年2月19日