日本人の対中好感度が低下、原因を分析
日本人の対中好感度が低下、原因を分析。 米調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が昨年7月に発表した調査結果によると、日本の対中好感度は世界で最も低い5％のみだった。チャイナデイリーは同年8月、日本の言論NPOと共同実施した「中日関係世論調査」の結果を発表した…
タグ： 好感度 親近感 メディア マイナスの情報
米調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が昨年7月に発表した調査結果によると、日本の対中好感度は世界で最も低い5％のみだった。チャイナデイリーは同年8月、日本の言論NPOと共同実施した「中日関係世論調査」の結果を発表した。それによると、日本に対して好感を持つ中国人の比率はわずか5.2％だった。中日の国民の、相手国に対する好感度は氷点下まで下がっている。
日本の対中好感度の歴史を振り返ると、これをいくつかの段階に分けることができる。第一段階は、1972年の中日国交正常化から1980年代末までで、中日両国の蜜月期と称される。第二段階は1990年代以降で、中日の互いの好感度が低下を始め、2005年に徹底的な変化を迎え、相手国に対する負の評価が主流となった。中国ではこの年に各地で、大規模な反日デモが発生した。第三段階は小泉純一郎氏の退任後、中日両国の指導者が相互訪問を実現し、両国の国民の好感度も好転した。しかしこの局面はすぐに、領土などの問題により打破された。第四段階は2010年の釣魚島（日本名・尖閣諸島）の漁船衝突事件で、特に日本が2012年に釣魚島を「国有化」すると、両国は一触即発の事態に陥り、国民間の印象も一気に悪化した。日本人の対中好感度は、悪循環の流れを示しているほどだ。
日本メディアの商業主義は、国民の中国に対する印象に悪循環を生じさせている原因の一つだ。日本のほぼすべてのメディアは企業として存在しており、商業主義がその特徴の一つになっている。この環境の中、メディアは中国の情報を報じる際に、事実に注意すると同時に、視聴者の需要を最大限に考慮しなければならず、視聴者が見たい情報を選択して放送する。日本人の対中好感度が下がっている時期に、日本メディアの中国関連のニュースには、自ずと負の情報が増える。負の情報が増えれば、日本人の中国に対する印象がさらに悪化する。
 |
|
 |
コメント数:0最新コメント
一覧同コラムの最新記事
