各国の人気度を見ると、ドイツが60%の支持を集め1位をキープし、ドイツに否定的な観点を持つ人は18%となった。これに続いたのは、カナダ、英国、フランス、日本、EU、ブラジルで、米国は8位、中国は9位となった。最も評価の低かった国は、イラン、パキスタン、朝鮮、イスラエルの順となった。同調査は、「過去10年間の調査結果を振り返ると、英国は世界でプラスのイメージを強めており、中国に対して否定的な観点を持つ人の比率が最も高い上昇率を示した。2005年の調査では、世界の人々の48%が中国に肯定的な観点を示し、否定的な観点を示した人の32%を大きく上回っていた」とまとめた。
同調査によると、各国の回答者の相手国に対する印象は、対等であることが多かった。米国と中国を例とすると、米国に対して否定的な観点を持つ中国の回答者は59%、肯定的な観点を持つ人は18%となった。その一方で、中国に対して否定的な観点を持つ米国の回答者は66%、肯定的な観点を持つ人は25%となった。これは両国の国民が、互いに相手を嫌っていることを示した。
中日両国の場合はさらに深刻だ。中国が世界に消極的な影響を与えているとした日本の回答者は73%で、積極的と回答した人は3%のみだった。中国の場合、これは90%と5%になった。日本と韓国、米国とロシアも例外ではない。米国の回答者の64%は、ロシアが消極的な影響を与えているとし、積極的と回答した人は23%だった。ロシアの場合は、それぞれ55%、21%となった。
中国人民大学国際関係学院副院長の金燦栄氏は4日、環球時報に対して、「この10年間で、中国のハードパワーが数倍に強化された。ソフトパワーも強化中だが、その流れは緩慢で、国際的な発言権も非常に限られている。また中国の台頭が多くの国の食指を動かしており、外部との利益の衝突が増加している。海外の中国に対する警戒が強まることが予想できる。中国は行動を通じ、中国の世界でのイメージをゆっくり改善するしかない」と指摘した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年6月5日