日本人専門家:中国のミサイルが無傷で日本を壊滅可能
日本人専門家:中国のミサイルが無傷で日本を壊滅可能。 日本メディアはこのほど、日中の衝突・開戦を想定した記事をこぞって掲載している。週刊現代は、離島奪還作戦の他に、解放軍は潜水艦の建造基地のある神戸を優先的に攻撃すると推測した…
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日本メディアはこのほど、日中の衝突・開戦を想定した記事をこぞって掲載している。週刊現代は、離島奪還作戦の他に、解放軍は潜水艦の建造基地のある神戸を優先的に攻撃すると推測した。
NEWSポストセブン（電子版）は25日、東京が真っ先に火の海になると伝えた。要約は下記の通り。
局地的な紛争から戦線が拡大し、日中が全面衝突するとどうなるか。物量と補給線に勝る中国は容易な敵ではない。中国人民解放軍は約230万の兵力を擁するが、装備は旧式で士気も低く、精鋭の自衛隊は十分に対応できるという声が多い。
しかしこれは前哨戦だけのことで、長期かつ広範な戦闘でも対応できるかというと、軍事専門家は否定的だ。米国で海軍戦略アドバイザーを務める北村淳氏は、「中国が日本の本土を攻撃する場合、まず考えられるのが通常弾頭を搭載した弾道ミサイルと長距離巡航ミサイルの発射だ。中国側に人的・物的損害が生じない上にピンポイント攻撃が可能で、日本をパニックに陥れるには十分だ」と指摘した。
長距離巡航ミサイルの製造コストは安く、連続的に着弾させる「飽和攻撃」が可能だ。北村氏は、「中国は既に地上目標攻撃用長距離巡航ミサイルの「DH-10」、「CJ-10」などを600−700基以上、地上目標攻撃用弾道ミサイル「DF-21」などを100基以上配備し、今後も対地攻撃用超音速巡航ミサイルを配備していく」と分析した。
北村氏は、「100発以上の長距離巡航ミサイルは日本人に心理的な打撃を与える、象徴的な建造物を狙う。首相官邸、放送局、防衛省、原発をはじめとする発電所や石油備蓄基地などのインフラ系が、中国のミサイルの攻撃目標だ。全面的な軍事衝突が生じた場合、最初に東京の中心部で火の手が上がる」と述べた。
｢中国網日本語版(チャイナネット)｣ 2014年6月27日
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