津田塾大学教授の萱野稔人氏(44)は日本の雑誌『潮(2014年10月号)』で、「日本が進むべき道を議論する時」と題する記事を掲載し、「米国は中国との対話を通じて、国際秩序の安定化に取り組んでいる」、「日本が今後すべきことは、世界の大脈絡を見据えて日本が進むべき道を議論することだ」と指摘し、「現在の日本は、第二次世界大戦の時と同じ間違いをする可能性がある」と警鐘を鳴らした。
これらの30−40代の若き学者は、日本の輿論で主流となっている50−60代の学者と異なり、国際情勢を客観的・理性的に分析している。これは彼らが日本の「失われた20年」の時代から研究に従事しており、特有の優越感が弱いためだ。また米国の覇者としての地位にゆらぎが生じており、米国への迷信が弱くなっている。それから中国などの新興国の台頭により、中国に対する偏見が少なくなっている。今後10−20年内に、彼らは日本の知識界の主流になり、日本の輿論に根本的な変化を生じさせるだろう。中日関係は国交正常化以来で最も苦しい時期を迎えているが、日本の新しい世代の力に注目するべきだ。中国が内政を適切に処理すれば、今後10年内に新たな中日友好の時代を迎える可能性は高い。(筆者:凌星光 福井県立大学終身教授)
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年10月14日