米調査機関ピュー・リサーチ・センターは先ほど、世界40カ国で中国の好感度に関する調査を実施し、最新データを発表した。中国を好ましいと考える世界の人は、2014年の時点で49%だったが、この数値は2015年に54%に上昇した。中国を好ましくないと考える人は、38%から34%に低下した。IBTimesが6月24日に伝えた。
多くの人は、中国がすでに、もしくは今後米国を抜き世界一の強国になると判断した。調査対象となった40カ国のうち、27カ国でこの意見が多かった。 習近平国家主席の指導下、中国の軍事力は米国に及ばないが、貿易促進、体外援助、投資、ソフトパワーなどによって、世界で影響力を急速に高めている。
中国がすでに米国を抜いた、もしくは今後抜くことになるかという設問に対して、これを肯定する回答をした人の比率が最も高かったのは中国(67%)で、フランス(66%)が続いた。これを否定する人の比率が最も高かったのは日本(77%)で、ベトナム(67%)とフィリピン(65%)が続いた。全体的に見ると、これを肯定した人の比率は48%、否定した人の比率は35%となった。
中国に対する好感度が最も高かったのはパキスタン(82%)で、ガーナ(80%)、ロシア(79%)、マレーシア(78%)が続き、アフリカでは他にも70%を上回る国が多かった。中国を好ましくないとした人が多かったのは日本(89%)、ベトナム(74%)、ヨルダン(64%)、ドイツ(60%)、トルコ(59%)。全体的に見ると、好ましいと考える人の比率は55%、好ましくないと考える人の比率は34%となった。