民間交流は中日友好の下支えに
民間交流は中日友好の下支えに。
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10月24日から25日にかけて、第11回「北京－東京フォーラム」が北京で行われた。中日両国の友好人士は二国関係における難題について真摯に交流し、2014年11月の関係改善のための４つの共通認識をめぐって議論し、両国に友好の架け橋をかけ、経済協力に力を注ぎ、中日の長期的、健全的、安定的な発展に民間としての知恵を出した。
中日両国は一衣帯水の隣国で、友好交流は主流である。この2000年間、両国人民は互いに学び、往来し、感動話を数多く残した。近代に入ってから、日本が対外拡張という侵略の道を歩み始めたため、中日両国は痛ましい歴史を経験した。最終的に「民間から政府へ」という形で国交正常化を果たした。ここ数年、日本の右翼が歴史を否定し、侵略を美化したことで、中日関係は大きくダメージを受け、両国の交流も難題と挑戦に直面している。
それにもかかわらず、中日の民間交流は凄まじい勢いで発展し、平和友好は両国人民の心に根付いている。2014年、相手国を訪れた両国の国民は前年同期比で18.2%増の556万6000人に達した。特に注目を集めたのは、今年5月、日本各界の代表者3000人からなる日中観光文化交流団が中国を訪問し、中国側から熱烈な歓迎を受けたことである。また、今年は中国人民抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利70周年の節目の年でもある。9月初め、96歳の日本人八路軍元兵士の小林寛澄氏は中国人民抗日戦争勝利70周年の記念勲章を受け、天安門で閲兵式に参加した。これについて、「両国の友好関係は容易いものではない。それを大切にし、守るべきだ。歴史の轍を踏んではいけない。日中両国の国民は世々代々にわたる友好を続けるなければいけない」と小林氏は感嘆した。中国外文局と日本の言論NPO共同がこのほど実施した「日中共同世論調査」によると、両国の回答者の相手国に対する好感度は低い水準にあるが、民間交流の意欲は高まり、多くの回答者が平和、協力、発展という理念を認めている。両国が平和的に付き合い、ともに発展することが主流となっている。
隣人を選ぶことはできるが、隣国を選ぶことはできない。中日の平和、友好、協力の勢いに逆らうことはできない。中国は中日関係の発展を大いに重視しており、両国関係が難題に直面した時期もあるが、基本方針は変わらず、今後も変わらない。中日友好は両国や両国人民に資するもので、アジアや世界に資するものである。日本側の関係者が民意に従い、両国の友好関係を前進させ、友情を深める言動を取ることを願う。侵略の歴史に真正面から向き合い、真摯に反省することを願う。言葉を濁すこと、ひいては侵略を美化することは、歴史に対して無責任であるばかりでなく、両国や世界に対する答えにもならない。中日は大国である以上、一部の人の皮算用で友好協力の大局に影響があってはならず、極少数の人の狭い視野のせいで長期的な政治の相互信頼がダメージを受けてはならない。
中日友好の根っこは民間にあり、中日関係の未来の鍵は両国人民が握っている。両国関係がギクシャクしている時こそ、双方は積極的に行動し、民間交流を強めるべきである。次の10年に突入した「北京－東京フォーラム」が中日友好に引き続き力を注ぐことができると信じている。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2015年10月26日
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