「ダイエットのことばかりを口にしている人がいるが、私のふだんの生活はダイエットそのものだ。早く18歳になりたい。キャバクラで働けるようになれば、お金の心配はなくなる。十分に稼げば、大学にも通えるかもしれない」と日本人の小林さん(17)は話す。
小林さんの状況は、日本の無数の貧しい若者の縮図だ。彼らは高等教育を受けたいが、学費が高すぎ、親から工面してもらえない。さらに雇用情勢の悪化により、早めに社会進出せざるを得なくなっている。社会の発展に伴い普及が進むべき高等教育は、彼らにとっては遠くかけ離れた夢になった。
文部科学省の「学校基本調査」によると、2016年度の大学進学率(四年制大学、短期大学などを含む)は約56.8%。2008年の55.3%と比べると大幅な伸びはなく、80%以上の韓国、米国、フィンランド、スウェーデンを大きく下回る。これは日本の社会人に対する尊重と関係しているが、それよりも経済面の圧力による影響が大きい。
日本の多くの家庭には、子供が2−3人いる。小林家も例外ではない。彼女には兄と弟がいる。母は専業主婦で、一家の暮らしは父の40万円の月給だけが頼りだ。生計を立てるためには切り詰めなければならず、貯蓄などできない。小林さんは来年、岐阜大学への進学を志望しているが、入学金と1年目の学費だけでも父の3−4ヶ月分の収入が飛ぶ。両親に「大学に上がりたい」と言うことさえできない。
日本で学費が最も安いのは公立大学で、私立はさらに30−50%も割高だ。医科大学ならばさらに高くつく。他にも4年間の生活費が必要だ。これは多くの子供を持つ日本の一般家庭にとって、重い負担だ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年1月5日