独ベルリンで6日、国際家電博覧会「IFA 2017」が閉幕した。現場では中国と日本の家電業界が成長の勢いを示した。後発者の中国は今回、さらに進化した技術により世界の注目を奪った。
韓国・中央日報は7日、「中国の台頭、日本の復活」と論じた。
ハイアール・ハイセンス・TCL・長虹など人口13億人の国内市場を背景に成長してきた中国企業も、例年より精巧な新製品を出すほど上方平準化された。中国は数的にも圧倒的だった。今年の参加企業1600社余りのうち4割の650社ほどが中国企業だった。「没落した家電名家」のようだった日本の再飛躍も目を引いた。ソニーは発売を控えた77インチの有機発光ダイオード(OLED)テレビ、新型スマートフォンを展示し、観覧客が絶えなかった。
韓国家電業界の関係者は「ソニーはテレビなど主要事業が不振だった数年前まで、ブースの半分をプレイステーションシリーズでカバーするほど低迷していた」とし「今年はブースの構成から新技術の試演まで、確実に自信を取り戻した雰囲気だった」と話した。
テレビ市場でサムスン・LGなどに10年以上も苦戦してきたソニーは、今年4−6月期に1台1500ドル以上のプレミアムテレビ市場で、シェア1位(36.1%)となった。
テレビ・カメラを中心にスマートホーム・コネクティッドカー電装部品に事業領域を広げたパナソニックのブース、欧州の消費者にソニーほど人気があるオーディオ企業ヤマハのブースも印象的だった。日本は競争力のある小企業が多い国らしく、今回も多数の中堅・中小企業が参加し、確かな技術力を誇った。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年9月11日