日本政府の地震調査委員会はこのほど、南海トラフで今後30年内に大地震が発生する確立が80%程度に上がったと発表した。専門家は事前に各方面の準備を整えるよう訴えている。
同委員会は毎年1月1日に、日本周辺の海底及び全国の活断層(活動中の断層)付近で地震が発生する確率を推算している。同委員会は今回、南海トラフで今後30年内にM8-9の特大地震が発生する確率を、これまでの70%から80%に上げた。80%という高い確率は今回が初。また北海道の千島海溝沿いで、今後30年内にM7.8-8.5の大地震が発生する確率も、70%から80%に引き上げられた。
同委員会委員長、東京大学地震研究所教授の平田直氏は「この2地域で大地震が発生する確率は高い」と述べ、各種準備を直ちに整えるよう警鐘を鳴らした。
地震調査委員会はさらに、30年後も地震が発生しなかった場合、時間が経過するほど発生の確率が上がり続けると補足した。南海トラフと根室沖で今後40年内に大地震が発生する確率は90%、50年内は90%以上。同委員会は付近の住民に対して、家屋の耐震能力を上げるよう促している。
研究によると、静岡県沖から四国沖まで延びる南海トラフのプレートが、大陸プレートの下に沈み込み始めている。同時に大陸プレートはこれにより海洋プレートの力を受け、北西方向に拡張し形状に変化が生じる。力が集まり耐えきれなくなると、地震が発生するという。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2018年2月11日