国連児童基金がこのほど発表した報告によると、日本の児童健康状況は世界トップで、児童の肥満率も極めて低い。アナリストは、これは日本全国で実施されている学校給食制度のおかげだと見ている。
日本は児童の十分な栄養摂取を保障すると同時に、肥満率も極めて低い。このような成果は先進国では珍しく、その秘訣は学校給食にあるという。
国連児童基金が10月15日に発表した報告によると、日本の児童健康状況は世界トップで、乳児死亡率は低く、低体重者の数も非常に少ない。
日本は経済協力開発機構とEUの先進41カ国の中で、児童肥満率が最も低い国である。
専門家は、このような成績は複数の要因によるもので、日本人は健康に特に注意し、児童の健康診断を定期的に実施し、日本全国で展開する学校給食制度も大きな役割を果たしているとの見解を示す。
東京家政大学の教授で小児科医師の原光彦氏はAFP通信に対し、「日本の全ての小学校と一部の中学校は栄養士がメニューを作成した昼食を提供している」と述べた。
昼食は学校が強制的に提供するもので、学生が食事を持ち込むことは禁止されている。多くの昼食が有料だが、高額の補助金も支給される。
昼食は600~700キロカロリーで、炭水化物、肉または魚、野菜をバランスよく組み合わせている。
群馬県の学校給食を例に挙げると、ある日の給食はご飯、焼き魚、ほうれん草ともやしのおかず、豚汁、牛乳と梅干しというメニューだった。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2019年10月19日